「うちは薄利多売のビジネス」と原田泳幸CEOは断言する。売れば売るほど1個当たり固定費(固定費÷販売数量)が少なくなり、利益が上がるというのが、マクドナルドの薄利多売ビジネスの正体。言ってみれば10人から10円ずつもらうのではなく、100人から1円ずつもらうのが、マクドナルドビジネスのあり方なのだ。早速100円もって食べに行こうかな。最近「餃子の王将」や値下げをしたイオンがやけに評判が高いのは、やはり不景気なのが原因ですかね?
「うちは薄利多売のビジネス」と原田泳幸CEOは断言する。売れば売るほど1個当たり固定費(固定費÷販売数量)が少なくなり、利益が上がるというのが、マクドナルドの薄利多売ビジネスの正体。言ってみれば10人から10円ずつもらうのではなく、100人から1円ずつもらうのが、マクドナルドビジネスのあり方なのだ。早速100円もって食べに行こうかな。最近「餃子の王将」や値下げをしたイオンがやけに評判が高いのは、やはり不景気なのが原因ですかね?
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倒産するよりマシだ、というのが本音ではないでしょうか。会社が大きくなればなるほど、タイタニック的デメリットも大きくなります。つまり、氷山を直前にしか発見できなければ、面舵をきっても衝突は避けられない。大手小売業は、事業環境が変わる(氷山があらわれる)ことで、大きなリスクに苛まれます。「値下げ」は、利益を圧迫されるので、当然最後の手段です。それまでの事業モデルを完成させるまでに、コスト削減は、十分やってきているはずです。それでも値下げできるのは何故。上場企業であるが得ゆえに株主に対しては十分な利益確保が必要であったわけで、それでも利益を度外視して、値下げする。これは、事業継続のための最後の手段だと思います。ところが大手企業だから、マスコミも反応してくれるので、意図せずに(否、意図しているかも)パブリシティ戦略が発揮され、人気にも拍車がかかっているというわけです。もちろん、この最後の手段(きっと)は、何年も続けられません。来年には、景気は回復するだろう、という経営陣の背水の陣的判断が働いているのだと、思慮します。
#1 コメント vom 04. 4 月 2009 um 10:18 AM